Tokyoの未来

東京が、日本の中枢機関を集積し、商業、文化、産業の中心都市であることは、もはや説明の必要すらない。東京にいるとエネルギーに満ち溢れていて人口減少など他人事のように思える。

実際に、東京集中への動きは今後も止まる気配はない。東京を中心とした南関東の人口が全国に占める割合は

２０１５年：２８．４％　　⇒　　２０４０年：３０．１％

と増加し続ける。中部、近畿、九州・沖縄地方はほぼ横ばいであるが、北海道、東北、中国、四国地方は東京に人口が吸収されていく。やがて人口減少により地方経済は疲弊していく。

では東京は問題ないのか。残念ながら東京ですら安泰とはいえない。それは多少の人口流入があったとしてもそれ以上に少子化が進行すれば人口は減り続けるからだ。人口減少問題は東京も無縁ではない。

ただ在住の人は分かると思うが、東京は人口が多すぎて逆に不便になっている。施設も多いがそれ以上に利用者が多いので、そばにあっても順番待ちということが多い。GWや年末年始はしかたないとしても、三連休ですら高速の渋滞は半端じゃない。病院の予約もなかなか取れないし、カフェに入るの大体は順番待ちだ。

だったら人口が多少減った方がよいようにも思える。しかし、東京の問題は総人口ではなく、世代構成だ。地方から東京に流入し、そのまま住み着いた人々が高齢化していく。その結果、今後、老年人口が急激に高まる。そのなかでも特に７５歳以上は、東京を中心とした南関東の特に増加する。人口減少率がもっとも多い秋田県と比較しても、７５歳以上の人口割合は

秋田県：約５割増加

東京都：約６割増加

神奈川：約７割増加

千葉県：約７．５割増加

埼玉県：約８割増加

という結果となる。東京のベットタウンとして栄えた都市は急激に老化していく。大阪や愛知も同様である。

老年人口といっても６５歳では最近はまだまだ現役の人も多いだろうが、７５歳といえば後期高齢者となり、現役の人はわずかになる。代わりに増えるのが介護が必要となる人たちだ。

長生きすることを憂うことはないが、急激な要介護者の増加は施設の不足を招く。施設そのものを増やしたとしても、当然そこで働くスタッフが確保できなければ機能しない。多くは介護難民として十分なサービスを受けられず、近くに頼れる親戚もおらず、今度はカフェではなく介護施設の順番待ちを強いられることになる。

大都会を夢見て上京し、住宅価格高騰のせいで遠くのニュータウンにしか棲み家を持てずに、長時間通勤にも耐え、子どもは都心へ引越していなくなり、そして静かに老後を迎えたまじめに生きた人々の最後の姿となる。

残念なことではあるが、それが勝ち組と思われている東京の未来。

#人口 #東京 #高齢化