人口爆発が続く世界と、人口減少が続く日本
日本、韓国、ギリシャ、スペイン、イタリア、ドイツ、.... 少子化問題に直面している国は日本だけではない。先進国は一部の例外を除けば、どこも似たような状況だ。先進国では晩婚化や、教育コストの増大、価値観の多様化などにより、子どもを多く持つことを望まない。...
大人用オムツが子ども用オムツより売れている国の行く末
オムツを製造する某メーカーでは、２０１３年３月に初めて大人用が子ども用の売り上げを上回った。 オムツといえば、赤ちゃんがするものという先入観があるが、実際は、赤ちゃんのみならず、高齢者もまたオムツユーザーだ。 新生児数は右肩下がりの一方で、高齢者数は右肩上がりなので、当然と...
ソロ社会が当たり前になるとき
ある豪華客船が沈没しかけている。救命ボートに飛び移らなければならないが、不安なので誰もが二の足を踏んでいる。そこで船長は考えた。こうすれば、皆飛び移ってくれるだろう。 「アメリカ人の皆さん、ここで飛び移ればヒーローになれますよ」...
日本社会は少子高齢化に耐えられるのか
少子高齢化が止まらない。 「この問題についてはもう数十年も前から始まっていたことなので、そのときから順次対策をしていれば、このような事態はならなかったのに......」と言うのは簡単だ。 現実は少子高齢化に対してそれほど悲観的ではない見方もあり、子育ては個人の問題とする社会...
人口減少社会の実害が出始めている
２０１５年度の国勢調査の結果で、１９２０年の調査開始以来初めて人口減少が観測された。 この国の人口は確実に減り始めている。ただ、今はまだ人口のピークに近いところにいるのでそれほど実感が沸かないかも知れない。人口減少という名のジェットコースターが勢いを増して下り始めるのはもう...
２０６０年に最も多いのは８６歳
今から４３年後の２０６０年。もっとも多い年齢層は８６歳。 現在は４０そこそこの１９７６年生まれの団塊ジュニア世代が８６歳になるには、他のどの年齢層よりも多い世代になる。団塊ジュニアなのでもともと人口が多いことに加え、医学の発達により寿命が延びることにより、８６歳という高齢者...
学力の高い秋田県が消滅可能性都市となる皮肉
全国学力・学習状況調査 （全国学力テスト） で常にトップクラスの秋田県。 ２０１６年の小学生部門では全国３位となったが、調査開始の２００７年以降９年連続でトップに君臨していた。この学力テストの調査結果と最終的な学歴の相関が薄いため、それよりも四谷大塚主催の全国統一小学生テス...
地方から転出する若年層。そしてもう戻れない現実。
２０４０年までに、全国の自治体の約半数（896/1799）が「消滅可能性都市」となる。 消滅可能性都市とは、若年女性（２０歳～３９歳）の数が半減する自治体のことを指しており、２０１４年に元総務大臣らがつくる民間研究団体が発表した概念である。...
出生率の低位推計が的中した場合の未来とは
未来の予測は非常に難しい。 １０年先どころか５年先も読めない時代だ。ＩＴを中心とする技術革新により、これまで常識とされていたことが常識でなくなったり、考えもしなかったことが起きたりする。 例えば、スマホで簡単にネット検索できるようになって、実店舗の店内で価格の比較ができるよ...
出生率が２．００になるとどうなるか
人口を維持するために必要な出生率は２.０８と言われている。 父親と母親、２人の大人から約２人の子供が生まれれば人口は維持される。２．００ではなく２．０８となっているのは、事故や病気などで不幸にも命が途絶える子どもが一定数存在するためだ。...
